0368200378からの着信はJCBカードの支払い確認
JCBカードの支払い遅れや滞納があると、「0368200378」の電話番号から自動音声で案内の連絡があります。
この番号から着信があった場合は、引き落とし日に支払いが確認できなかった人や支払いが遅れている人への連絡であり、決して無視したり放置したりしてはいけません。
0368200378の番号はJCBから自動音声での連絡です
JCBの公式サイトで情報を確認したところ、「0368200378」はJCBが公式に使用している電話番号として掲載されていました。
主に支払いに関するご案内を自動音声で行う部署で「JCB調査デスク」の電話番号です
実際に連絡を受けた人の声を調べてみると、「自動音声で支払いの案内があった」といった内容が多く見つかりました。
出たほうがいいのか、それとも無視すべきかと迷ってしまう気持ちは理解できますが、この番号からの着信は間違いなくJCBからの督促連絡です。
公式サイトに掲載されている支払い案内用の番号
JCBの公式サイトでは、この番号は「お支払いに関するご案内」に分類されています。
詐欺や迷惑電話ではなく、JCBが正式に使用している番号であることは間違いありません。
電話に出ると自動音声で案内が流れ、その後に担当者へ繋がる仕組みになっていることが多いようです。
いきなり厳しい口調で怒られるようなことはないので、恐れずにまずは電話に出て内容を確認することが大切です。
すぐに支払いができる場合と少し待てば払える場合の対応
手元にお金があり、すぐに支払いができる場合は、JCBに連絡して振込先口座や金額を確認し、速やかに入金の手続きを進めてください。
支払うつもりはあるものの、今すぐにはお金が用意できないという状況であれば、いつまでにいくらなら支払えるのかを正直に相談してみましょう。
JCBの担当者も、こちらが誠意を持って対応すれば、支払い期日の調整に応じてくれる可能性があります。
何も連絡をしないまま放置するのと、自分から状況を伝えるのとでは、その後の対応がまったく違ってきます。
給料日まで待ってほしい場合は正直に伝えることが大切
「給料日になれば支払える」といった具体的な見通しがある場合は、その旨をしっかりと伝えることで、支払い期日の調整に応じてもらえる可能性があります。
自分から連絡を入れて誠意を示すことで、カードの利用停止といった事態を避けられるかもしれません。
期日を約束した上で、その約束を必ず守ること。
信用を少しずつ回復していくためにも、誠実な対応を心がけてください。
JCBにどうしても支払いが出来ない場合は？
病気や失業など、さまざまな事情でどうしても支払いができない状況に陥ってしまうこともあるかもしれません。
そんな場合は、借金問題解決の専門家である弁護士や司法書士に相談してみるのが一番です。
相談すると「怒られるのでは」「説教されるのでは」と思うかもしれませんが、そんな事はありません。
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専門家に依頼する最大のメリットは、何と言っても「取り立ての連絡がピタリと止まる」という点にあります。
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ココがポイント
誰にも知られずにこっそりと相談できるため、家族や職場に迷惑をかけたくないという方でも安心です。
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「03-6820-0378」からの着信を無視すると職場に連絡される危険性も！
「03-6820-0378」から着信があった場合は、JCBから「支払いに関する重要な連絡」ですので、無視せず必ず対応するようにして下さい。
「支払うお金がないから出ても仕方ない」「給料日に入金するからそれまで放っておこう」と考え、放置するのは非常に危険です。
あなたの携帯に掛かってきた督促電話を無視し続けていると、今度は自宅の固定電話や、最悪の場合は職場に確認の電話を掛けてくるようになります。
連絡がつかない状態を続けると、JCB側は「連絡が取れない悪質な利用者」と判断し、法的処置も含めた厳しい対応をとってきます。
なお、この番号を着信拒否しても、別の番号から掛かってくるだけで、着信拒否は意味がありません。
職場への電話で同僚に督促がバレてしまう可能性がある
本人と連絡が取れない場合、JCBは職場に個人名で電話をかけてくることがあります。
会社に電話がかかってきたらどうしようという不安を抱えている方も多いと思いますが、そうなる前に自分から連絡を取ることが何より重要です。
職場の同僚が電話番号を検索すれば、JCBの督促だと気づかれてしまう可能性も否定できません。
滞納を続けた場合に起こりうる深刻な事態について
「滞納しても後で支払えば、またカードは普通に使えるようになるだろう」と考えているなら、それは非常に危険な考えです。
何度も滞納を繰り返していると、カードの利用限度額が下げられたり、カード自体が強制的に解約されてしまうこともあります。
更新のタイミングでカードが発行されないという事態も起こりえます。
一度強制解約になると信用情報機関に事故情報として記録され、数年間は新しいクレジットカードの作成やローンの契約が難しくなってしまいます。
長期にわたって滞納を続けると、子浩法律事務所などの法律事務所に債権の回収が委託される可能性も出てきます。
回収が委託されると、未払い金の一括請求を求められることになり、事態はさらに深刻さを増していきます。
一括請求や自宅訪問が現実になる可能性も十分にある
一括請求とは、分割で支払っていた残額を一度にすべて支払うよう求められることです。
数十万円、場合によっては百万円を超える金額を一括で用意しなければならないため、経済的な負担は計り知れません。
さらに、自宅へ直接訪問される可能性もあり、精神的に追い詰められてしまうかもしれません。
家族と同居している場合は、訪問によって借金の事実が知られてしまうことも十分にありえます。
法的処置による給与や預金の差押えという最悪の結末
最終的には法的処置がとられ、裁判所から支払督促の通知が届くことになります。
それでも対応しなければ、給与や預金などの財産が差押えられてしまうという、最悪の事態に発展します。
給与が差押えられれば、会社にも借金の事実が確実に知れ渡ってしまうため、社会的信用を大きく失う結果につながります。
信用情報機関にも事故情報として記録されるため、数年間にわたって新しいクレジットカードの作成やローンの契約が難しくなってしまいます。
こうした事態を防ぐためにも、督促を受けた段階で早急に行動を起こすことが重要です。
少しでも早く対応すれば、状況が深刻化する前に解決の道を見つけられる可能性が高まります。
滞納を放置し続けると、給与や預金の差押えといった取り返しのつかない事態に発展する危険性があります。早急な対応が必要です。