JCBは勤務先にも督促電話をしてくる？
JCBカードの支払いが遅れると、職場に督促の電話が掛かってくるのではないかと心配している方もいると思いますが、携帯電話への連絡を無視し続けていると、職場への連絡の可能性は非常に高くなります。
「なぜ職場に連絡をしてくるのか」「同僚にどう思われるのか」「職場に電話があったときの対処法」「職場への電話を回避するにはどうすればよいのか」といった、多くの方が気になっている内容を紹介していきたいと思います。
JCBが職場に連絡をしてくる理由とは？
JCBカードから職場に電話がかかってくる最大の理由は、個人の携帯電話や自宅への連絡を無視・放置しているからにほかなりません。
貸金業法では正当な理由なく勤務先に電話をかけることが禁止されている一方で、本人の携帯に何度かけてもつながらなければ「連絡が取れないため職場にかける正当な理由がある」と判断されてしまいます。
実際に多く見られるパターンとして、担当者はまず「お支払いの確認が取れておりません」と事務的なトーンで携帯に電話をかけてきます。
この段階で電話に出て対応すれば、勤務先に連絡が及ぶことはほぼないでしょう。
それでも応答がなければ、安否確認や重要な伝達事項があるとして、やむを得ず勤務先に連絡をしてくる流れです。
携帯電話にかかってきた督促を無視し続けると、法律上「職場に連絡してもよい正当な理由」を与えてしまうことになるため、放置だけは絶対に避けてください。
なお、勤務先への電話は通常「JCB」という会社名を出さず、担当者の個人名でかかってくるのが基本です。
第三者に借金の事実を知らせてはいけないというルールがあるため、「私、〇〇と申しますが、××さんはいらっしゃいますでしょうか？」といった形で連絡してきます。
個人名での電話であっても、用件を濁したり折り返しを求めたりするため、電話を受けた同僚に不審に思われるリスクは十分にあるでしょう。
職場にJCBから何度も連絡があると同僚達はどう思うのか？
職場に個人名で電話がかかってきた場合、1度だけであれば「知り合いからの急用かな」と思われる程度で済むかもしれません。
ところが何度も同じ人から個人名で電話が続くと、勘の鋭い人であれば「もしかして借金の督促ではないか？」と感じるかもしれません。
「仕事に関係ない電話ばかりで迷惑だ」「何かトラブルを抱えているのではないか」と不信感を抱くのではないでしょうか。
督促電話が原因で借金問題が職場に知れ渡ってしまうと、同僚や上司からの信頼を大きく損なうことになってしまいます。
特に、お金にルーズな人というレッテルを貼られると、重要な仕事を任されなくなったり、職場の人間関係がギクシャクしたりする原因になりかねません。
JCBから職場に督促電話があったときの対処法とは？
不在だった場合はその日のうちに必ず折り返しの連絡をする
もし職場に電話があった際、自分が不在で同僚が対応した場合は、その日のうちに必ず自分の携帯電話から折り返しの連絡をしてください。
折り返しの電話では、連絡が遅れたことを謝罪し、今後は必ず携帯電話で対応する旨を伝えましょう。
「勤務先への連絡は業務に支障が出るため控えてほしい」とはっきり伝えれば、次回以降の職場への電話を防げる可能性が高まります。
一方、職場にいて自分が電話に出た場合は、周りの同僚に悟られないよう冷静に対応することが大切です。
「あ、〇〇の件ですね。申し訳ありませんが今は立て込んでおりますので、後ほど私からご連絡させていただきます」といった感じで、一旦電話を切り、すぐに自分の携帯から折り返しの電話をしましょう。
その場で長々と話してしまうと、会話の内容から督促であることが周囲にバレてしまう危険性があります。
落ち着いて電話を切り、場所を変えてからしっかりと話をするようにしてください。
ココがポイント
同僚に電話の内容を聞かれた場合は、「クレジットカードの不正利用の確認だった」などと伝えると不自然に思われにくくなります。
職場への督促電話を未然に防ぐ方法は？
職場への電話を回避するための最も確実な方法は、JCBからの督促電話を絶対に無視したり、放置したりしないことです。
支払いが遅れてしまっていると、電話に出るのが怖くなったり、気まずくて無視してしまったりする気持ちはわかります。
「いつまでに支払えるか」「分割での支払いは可能か」など、まずは自分からJCBに連絡をして、支払いについての相談をしてみて下さい。
誠実に対応する姿勢を見せれば、いきなり職場に電話をかけられることはないでしょう。
どうしても支払いができず自力での解決が難しい場合は、弁護士や司法書士などの専門家に相談することを検討してください。
専門家に依頼すれば、JCBカードからの督促をすぐにストップさせることが可能です。
これは、専門家が介入した時点で貸金業法により債務者への直接の取り立てが禁止されるためです。
「家族や職場にバレずに解決したい」と悩んでいるのであれば、一人で抱え込まずにプロの力を借りるのが最も安全で確実な方法と言えるでしょう。
早めに行動すれば、職場への電話を防ぐことは十分に可能です。